日本は災害大国であり、ほとんどの地域で、年中を通して地震や水害、台風といった「災害」に警戒しなければなりません。そのため、家を建てる際には災害が起こるリスクを考慮した設計を取り入れたいとお考えの方が多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、「災害に強い家」について徹底解説。地震や水害、台風といった災害に強い家の特徴や、災害に強い家づくりをするポイントをお伝えします。地震や水害、台風など災害に負けない家づくりを検討さしている方は、ぜひ参考にしてください。
災害に強い家とは、地震や台風、水害など日本国内で発生しやすい災害に対応できる住宅のことです。地震なら耐震性の高い住宅、台風ならコンクリートを使った耐久性のある外壁、水害なら耐水性の高い外壁や高床構造などの対策がおこなわれた住宅を指します。
ひと口に「災害」といっても、そのエリアによって警戒すべき災害は異なります。前提として「災害リスクの低い土地」を選ぶことが大切であり、そのうえで災害が起こった場合に身の安全を守るための家づくりをおこなう必要があります。家を建てるにあたって災害リスクを考える際は、地盤が弱くないか、土砂災害や浸水のリスクはないかなど、さまざまな可能性を考え、必要に応じて地盤調査や改良工事をおこないましょう。
日本は地震大国であり、国内に住む以上ほとんどの地域で地震のリスクがあります。ひと口に「地震に強い家」といっても、住宅の形、構造、耐震等級、地盤など意識すべき点は多いです。代表的な特徴として次のものがあげられます。
耐震性においては、複雑な形よりも正方形や長方形など「四角形」の住宅が優れています。なぜなら、すべての面で均一にバランスを保てるからです。同じ四角形の中でも、「正方形」に近くなるほど、地震に対する強度は高くなります。
地震に強い家は「構造」が頑丈です。耐震性を高める構造には、建物自体を強固にする「耐震構造」と、建物の揺れを吸収・軽減するための「制震構造」、そして物と土地（地盤）のあいだに装置を取り付けることで、地震の揺れに耐えられるようにする「免震構造」の3つがあります。
地震に対して建物がどのくらい耐えられるかを表す「耐震等級」も重要な指標です。建物が倒壊・損傷しにくいかなどを基準に、1・2・3の3つの等級に分類されています。
耐震等級は「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づいて評価されており、1～3の等級のうち数字が大きいほど耐震性が高いのが特徴です。
地震に強い家の大きな特徴に「地盤の強さ」があります。地盤が弱いと、地震発生時に住宅が沈んだり、最悪の場合崩れたりする可能性も考えられるのです。
今では、家を建てる際に地盤調査が義務化されており、この調査にて土地の強さを調べます。調べた結果、地盤が弱いとわかった場合は工事が必要です。
屋根は建物のもっとも上部に位置するため、軽ければ軽いほど地震の揺れも小さくなります。一方で屋根が重い場合、振り子と同じように先端部分の揺れ幅が大きくなります。
定期的なメンテナンスをおこなうことで建物の耐震性を維持できます。たとえば、壁の増設や基礎の補修、金具の設置など、外壁のひび割れを直す工事もメンテナンスのひとつです。5年や10年単位で「耐震診断」をおこない、結果に準じた補修がされている建物であれば安全といえます。
続いて、水害に強い家の特徴をご紹介します。代表的な特徴は次の4つです。
高床とは、文字どおり床が高く設計されている住宅のこと。イスやテーブルのように、板の下に脚が付いているイメージです。高床の中でも工法はいくつかに分かれます。
川の氾濫などで水が侵入しても居住空間に影響が出ないよう床を高く設置するのが特徴です。とくに川や海の近くに家を建てたい場合は検討すべきでしょう。
かさ上げとは、いわば「盛土」のことです。土地の上からさらに土を盛ることで、住宅の標高自体を高くします。基礎を高くする高床に対して、かさ上げでは「土を盛る」という古典的な方法で敷地を高くするのが特徴です。
水は性質上、高いところから低いところに流れるので、盛土によって住宅が周囲より高い場所にあれば、水が流れ込むリスクを回避できます。
水害対策として、住宅を塀で囲む方法もあります。一般住宅で塀を見ることは多くありませんが、外部から流れ込む水をブロックするといった意味で、水害対策には有効です。
すでに家を建てている、あるいは家の入り口や車庫が道路より低い場所にある場合、今から家の基礎を高くすることはできないため、塀の設置が効果的といえます。
水害対策として、外壁を防水仕様にする方法も有効です。たとえば、外壁に防水塗料を塗ったり、水の侵入リスクのある1階部分の外壁を鉄筋コンクリート造にしたりといった方法があげられます。
玄関から水が侵入しないよう「止水板」も忘れずに取り付けましょう。自宅に水が及んでも居住空間に影響を与えないよう、外壁に何かしらの工事を施すことを「建物防水」と呼びます。
日本は台風の多い国でもあり、地域によっては8～9月になると頻繁に強風や高波に見舞われるところもあるでしょう。台風に強い家の特徴として次のものがあげられます。
鉄筋コンクリート造の住宅は非常に強度が強く、台風による被害も受けにくいです。たとえば、強風による飛来物の衝突、洪水による水の侵入といった被害からも建物を守ってくれます。
木造や鉄骨造と比べて建築コストは高い傾向にありますが、「災害に強い家」という点において、鉄筋コンクリートは非常に優れているでしょう。
風から受ける影響は「屋根の形状」によっても異なります。なかでも、勾配をつけず平坦にした「陸屋根」が効果的です。
風の抵抗が少ない方が台風の影響も受けにくくなります。屋根を平坦にすることで、強風を受け流してくれます。平坦な屋根は屋上としても活用できるため、都市部の狭い土地に家を建てる場合にもおすすめです。
台風による強風の影響を少なくするには、建物の凹凸をできるだけ減らすべきといえます。理想は「シンプルな四角形」です。たとえば住宅が正方形だった場合、4つの壁に均一に風の力が伝わり、エネルギーがバランスよく分散するのです。
家の形が複雑だと、特定の場所にエネルギーが集中して、一部の壁や柱に負担がかかります。台風への強さを考えるなら、凹凸のないシンプルな住宅にするのがおすすめです。
災害に強い家を作るポイントをご紹介します。
地震や台風などの災害に耐えるには、四角形をはじめとする「シンプルな形状の家」が望ましいといえます。これは、地震による揺れや台風による強風などのエネルギーを分散できるためです。1点が飛び出ていたり、辺の長さがバラバラな構造だと、災害のエネルギーが集中し、特定の場所に負荷がかかってしまいます。
内外壁や構造など住宅自体に災害対策を施すだけでなく、災害を想定した「設備」を取り入れることも重要です。たとえば、強風による飛来物の対策として窓ガラスにシャッターを設けたり、水害対策として電気設備を高いところに設置したりといった対策があげられます。
ほかにも、太陽光発電や備蓄用のパントリーなど「災害が起こった後の生活を守るための設備」も意識しましょう。
地域やエリアによってリスクの高い災害は異なるため、地域の災害に対して熟知しているハウスメーカーや建築会社を選びましょう。公式ホームページで実績を確認したり、担当者に直接聞いたりして、最終的に予算と目的を叶えてくれる建築会社を選ぶことが大切です。
日本は災害大国であり、地震や水害、台風などが多く発生するため、家づくりにおいても「災害対策」を考えなければなりません。地域やエリアによってリスクの高い災害は異なりますが、共通していえるのは、建物をシンプルな構造にし、災害を想定した設備を取り入れることです。ハウスメーカーや建築会社を選ぶ際は、その地域の災害を熟知した会社を選びましょう。
なお、住宅の耐震性や耐久性アップが期待できる素材に「レンガ」があります。ご興味のある方は、耐震性や耐久性、デザイン性に富んだレンガ住宅を手がけている「せらら工房」もご検討ください。
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