日本では地震が多く、いつ大規模な地震が起こっても不思議ではありません。近年では首都直下地震の発生も危惧されています。
横浜市で家づくりをお考えの方にとって、耐震性は非常に気になるポイントではないでしょうか。
そこで今回の記事では、横浜市で耐震住宅を建てる方に向けて、そもそも耐震住宅とは何かというところから、住宅の耐震性を高める方法、耐震住宅を建てるメリットなどについて、詳しく解説していきます。
これから横浜市で地震に強い家を建てたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
「耐震住宅」は、明確な定義があるわけではありません。
一般的には、地震が起きても揺れに耐えられるように設計された家のことを指します。
ほとんどの場合、新耐震基準を満たしたうえで、耐震構造の工法で建てられていることが多いでしょう。
新耐震基準とは、1981年に改正された建築法によって定められた、地震に対する住宅の耐性を示した基準で、現在でもすべての住宅に適用されています。
具体的には、震度5の揺れでほとんど損傷せず、震度6～7の揺れでも家屋が倒壊しない住宅が対象となっています。
横浜市を含む神奈川県内では、東海地震や神奈川県西部地震などの切迫性が指摘されており、首都直下地震の発生も強く懸念されています。
以下の表は、神奈川県内で想定される地震名とその規模、想定される最大震度などをまとめたものです。
このデータを見ると、2015年（平成27年）以降2045年までの30年間にかけて、横浜市で震度6を超える地震が発生する確率が高いことがわかります。
横浜市では、建築法が改正された1981年以前に建てられた木造住宅が、未だに多く残っています。
そのため、万が一上の表にあるような震度6以上の地震が発生したら、横浜市内の多くの家屋が倒壊し、被害をより大きなものとする可能性が高くなります。
横浜市で安心・安全な暮らしを送るためにも、1981年以前に建てられた木造住宅については、なるべく早く耐震化を進めるべきだといえるでしょう。
耐震等級とは、2000年に制定された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」（通称「品確法」）をもとにして定められた、住宅の耐震性を示す指標です。
耐震等級は1～3の3段階に分けられていて、国土交通省の「日本住宅性能表示基準」において、耐震等級1は「極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88 条第３項に定めるもの）に対して倒壊、崩壊等しない」と定義されています。
ここで言う「極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力」は、国土交通省監修の「新築住宅の住宅性能表示制度パンフレット」では、以下のように説明されています。
「東京を想定した場合、＜中略＞、数百年に一度発生する力は震度６強から７に相当するということができます」
引用：新築住宅の住宅性能表示制度パンフレット｜国土交通省
以上の点を踏まえると、耐震等級1～3が表す耐震性は、それぞれ以下のようにまとめられるでしょう。
| 耐震等級 | 定義 | 耐震性の程度 |
| 耐震等級1 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88 条第３項に定めるもの）に対して倒壊、崩壊等しない | 震度６強～７の地震で倒壊しない |
| 耐震等級2 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの）の1.25倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 |
耐震等級1の1.25倍の力に対して倒壊しない 震度６強～７の地震の1.25倍の地震で倒壊しない |
| 耐震等級3 | 極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力（建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの）の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない程度 |
耐震等級1の1.5倍の力に対して倒壊しない 震度６強～７の地震の1.5倍の地震で倒壊しない |
先ほど挙げた、横浜市で将来的に想定される地震規模と考え合わせると、今後の横浜市における家づくりでは、なるべく耐震等級が高い構造であることが望ましいといえるでしょう。
ここでは、住宅の耐震性を高める方法を3つ取り上げ、それぞれの詳細を確認していきましょう。
住宅の耐震性を高めるには、耐震構造で家を建てるのが効果的です。
耐震構造とは、柱や梁などの構造体の強度を高めることによって、地震による水平方向の力に耐えられるようにした構造です。
住宅の耐震性を高める構造としては、このほかに建物の揺れを吸収する「制震構造」、建物と基礎の間に層を設けて揺れを絶縁する「免震構造」があります。
制震構造と免震構造は、振り子の原理で建物が揺れるのを防げるため、特にマンションなど、複数階層の建物に効果的です。
一戸建ての注文住宅の場合は、揺れを抑えることよりも地震による倒壊を防ぐことが重要なので、耐震構造を選べば必要十分だといえるでしょう。
住宅の耐震性を高めるためには、家の建材や工法に気を配ることも大切です。
一般的な住宅は、木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造で建てられますが、一戸建てでは木造が人気です。
また、木造住宅で耐震性を高めるために採用される工法は、「木造軸組工法」と「ツーバイフォー工法」の2つが代表的です。
なお、「せらら工房」が手掛けるレンガの家は、住宅の構造部を木造軸組工法で建てており、その外側にレンガを積み上げ、レンガ内部に鉄筋を通して固定しています。
レンガの家は地震に弱いのではないかと危惧される場合もありますが、この工法により耐震等級3という高い耐震性を実現しています。
耐震性を高めるには、家の基礎に気を配ることも大切です。
家の基礎には大きく「布基礎」と「ベタ基礎」の2種類があり、それぞれに特徴が異なっています。
まず布基礎は、建物の壁面の位置に沿って逆T字型の底板を並べ、帯状に立ち上がりを設けた基礎です。
ベタ基礎よりも使用する部材が少ないため、コストを抑えられる点がメリットです。一方、地盤が柔らかいと耐震性が確保できないというデメリットがあります。
続いてベタ基礎は、鉄筋コンクリートで作られた底板を使い、床下全体を覆うように配置する基礎です。
布基礎が住宅を外側だけの線で支える一方、ベタ基礎は床下全体という面で支えられます。そのため、布基礎に比べてコストがかかりますが、非常に高い耐震性を確保することが可能です。
ここでは、耐震住宅を建てることで得られる具体的なメリットを、3点確認していきましょう。
耐震住宅は、最小限の費用で高い地震対策効果を得られるため、コストパフォーマンスが高い点が大きなメリットです。
一戸建てで制震構造や免震構造を採用すると、住宅の建築費に追加で、数十～百万円程度の費用がかかります。
一方、耐震住宅は大きな追加費用がかからないことも多いので、建築費用を抑えることが期待できます。
耐震住宅のメリットとして、強風や台風の揺れも軽減できる点も大きいです。
耐震住宅は、柱や梁などの構造体の強度が高まっているため、水平方向の揺れに強くなっています。
そのため、水平方向から吹いてくる風に対しても強い耐久性を発揮し、台風時にも自宅で安全に過ごすことができます。
耐震住宅には、住宅設計の自由度が高いというメリットもあります。
耐震住宅の耐震性は、構造体を強化することで保たれているので、それ以外の部分は比較的自由に設計できます。
免震構造を採用した住宅の場合、装置を設置するためのスペースが必要で、設計できる間取りに制限がかかることがあります。また、免震構造だと地下室を設けられませんが、耐震構造なら地下室も問題なく作れます。
横浜市では、木造住宅の耐震改修工事を促進させるため、「横浜市木造住宅耐震改修促進事業」という補助金制度を設けています。
対象となるのは、1981年5月末日以前に着工された木造個人住宅で、諸条件を満たしていれば、一般世帯で最大100万円、非課税世帯で最大140万円が補助されます。
横浜市にお住まいで、新耐震基準を満たしていない木造住宅にお住まいの方は、この補助金を利用して、ご自宅の耐震化を検討してみてはいかがでしょうか。
なお、制度の詳細は変更になることがあるので、ご利用をお考えの方は、事前に横浜市のホームページやお電話でご確認をお願いします。
最後に、横浜市で耐震性の高いレンガの家を建てる「せらら工房」が手掛けた、おしゃれな施工実例を2つご紹介します。
これから横浜市でレンガの家を建てたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
こちらの実例は、外壁と外構に赤レンガを採用した、重厚感のあるおしゃれなレンガの家です。
門塀は赤レンガとアイアンが組み合わされていて、ヨーロッパのようなおしゃれな雰囲気に仕上がっています。
こちらの実例は、オータムブレンドという珍しい色味のレンガを外壁に使った、シックな印象がおしゃれなレンガの家です。
敢えて焼きむらのあるレンガを使うことで、まるでイギリスのアンティークかのような、クラシカルで魅力的な外観に仕上がっています。
今回は、横浜市で建てる耐震住宅をテーマに、耐震性を高める方法や耐震住宅を建てるメリットなどについて、詳しく確認しました。
地震大国日本では、いつ何時大型の地震が起こるかわかりません。そのため、万一の際に倒壊しないで済むよう、十分な耐震性を備えた家づくりが求められます。
「せらら工房」では、横浜市を中心に、100年経っても安心して住める本物のレンガ積みの家を数多く手がけています。
「せらら工房」のレンガの家は、構造体を木造軸組工法で建て、手摘みレンガを鉄筋で固定しているので、耐震等級3という高い耐震性が実現されています。
施工実例を実際にご覧いただけるモデルハウスもご用意しておりますので、レンガの家での耐震住宅にご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。
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